「Forbes」様より
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政治経済 2021/10/11 10:30
米政府を悩ませる怪現象「ハバナ症候群」、ドイツ警察が捜査中
Carlie Porterfield , FORBES STAFF
米国のバイデン大統領は10月8日、「ハバナ症候群（Havana Syndrome）」と呼ばれる症状を発症した、外交官や政府関係者に政府の支援金を支払う法案に署名したが、その翌日にドイツのベルリンの警察は、現地の米国大使館職員らの報告を受けて、この症状を引き起こしたとされる事件の捜査を開始した。
一部では、今回の事件はロシアの諜報機関の仕業との見方もあがっている。
ロイター通信の10月9日の記事によると、現地警察は8日、「音波兵器を用いた攻撃の疑いがある複数の事件」を捜査していると発表した。警察によると、捜査は8月に開始されたという。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が8月に報じたところによると、ドイツに駐在する少なくとも2人の米政府関係者が、ハバナ症候群の症状を訴えて治療を受けたという。今回、警察が捜査を開始した件は、8日にドイツの週刊誌「デア・シュピーゲル」が最初に報じていた。
専門家たちは、まだこの症状の原因を特定していないが、パルス状の高周波エネルギーが原因ではないかと考えている。ハバナ症候群を発症した人々は、その直前に耳障りな甲高い音を聞いたと報告しており、被害者の中には、難聴や脳組織の損傷など、長期にわたる健康被害を受けた人も存在する。
バイデン大統領は8日、ハバナ症候群の影響を受けた外交官や政府関係者に政府の支援金を支払う法案に署名したが、CIAは7月、オサマ・ビンラディンの発見に重要な役割を果たした政府高官を、ハバナ症候群とその原因を調査するために派遣していた。
ハバナ症候群は、甲高い音が原因で頭痛や吐き気、聴覚障害、記憶障害などの症状を引き起こすもので、世界中で約200人の米政府関係者とその家族が罹患している。この奇妙な症状は、2016年に初めて発生し、キューバのハバナに駐在するアメリカとカナダの外交官に被害を与えたことでその名がつけられた。
その後、この症候群は、中国、ロシア、ポーランド、ジョージア、台湾など世界中で報告されており、最近ではウィーンの米国大使館員の間でも報告された。8月には、ベトナムでハバナ症候群が発生した恐れがあるという報告を受けて、少なくとも2人のハノイ大使館員が避難し、カマラ・ハリス副大統領を乗せたベトナム行きのフライトが、数時間遅れで現地に到着した。
ロシアは関与を否定
米政府はハバナ症候群が、ロシアの諜報機関の攻撃によるものだと非難しているが、ロシアはその関与を否定している。WSJによると、ロシア外務省報道部のアレクサンドル・ビカントフは、この疑惑は「ロシア嫌いのプロパガンダマシン」によるフェイクニュースだと述べている。
WSJによると、「エネルギー・アタック」とも呼ばれる電磁波や高周波を用いた攻撃の技術は、米国と旧ソ連で兵器としてテストされたことがあるという。CIAのウィリアム・バーンズ長官は7月のNPRの取材に、この技術が米国を攻撃するために使用されている「非常に強い可能性」があると述べていた。
続いて「朝日新聞GLOBE」様より
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ニューヨークタイムズ 世界の話題
「マイクロ波」という見えない兵器
外交官の不調と関係は
2018.10.08
冷戦の時代、米政府はソ連(当時)がマインドコントロールを仕掛ける秘密兵器にマイクロ波を転用しているのではないかと懸念していた。
その後、米軍は自ら「マイクロ波兵器」の開発に手を付けた。目には見えないビーム照射で苦痛を起こす大音響を発生させたり、人間の頭の中に直接話しかけたりする。目的は相手の攻撃能力をそぎ、心理戦を展開するためだった。
時を経て今日、この非通常兵器が、医師や科学者たちの関心を集めている。2016年末からキューバや中国で、米外交官やその家族に原因不明の病気が相次いだ。それを引き起こしたのはマイクロ波兵器ではないか、との意見が出ているのだ。
キューバで聴覚障害などを訴えた米外交官21人を検査した医療チームは、18年3月に発行された米医師会の総合医学誌JAMAで詳しい報告書を発表した。だがマイクロ波への言及はなかった。
しかし、報告書の主執筆者でペンシルベニア大学脳損傷治療センター所長のダグラス・スミスは、最近のインタビューで発症の主因はマイクロ波によるものとみられる、と語った。
同時に、外交官たちは脳損傷を起こしていたとの見方が医療チーム内でも強まっている、と明かした。
外交官が感じたトラウマ(心的外傷)について、スミスは「最初はチームの誰もが少し疑っていた」と言った。
だが、今や何人かの専門家は、耐え難い音響、苦しさ、トラウマといった症例事案は、音響攻撃やウイルス感染などよりマイクロ波による被害とする方がずっと説明しやすい、と主張する。
とりわけ多くの分析医が引用するのが、米科学者アラン・フレイにちなんでつけられた「フレイ効果」という異常現象だ。
ずいぶん前の話だが、彼はマイクロ波が人間の脳に幻聴を引き起こすことができる、と気づいた。つまり脳をだまして通常音と同じように認識させる。
この偽の聴覚現象は、
今回の外交官の聴覚障害事件
――キーンという耳鳴りやブンブンと鳴り響いたり、ぎしぎしきしんだ音がしたりする騒々しい音が聞こえた――の主原因でありうると専門家は話している。専門家は最初、こうした症状は音響兵器(sonic weapon)でひそかに攻撃された証拠だと言っていた。
政府に協力しているエリート科学者だけの内輪のグループJASONのメンバーたちは、国家安全保障への新たな脅威とみている。
そのうえで、外交官たちの謎の聴覚障害を詳しく調べ、マイクロ波を含めてあらゆる可能性を追求している、と話している。
マイクロ波に関して国務省に問い合わせると、調査はまだ原因や加害手段の特定には至っていないという。連邦捜査局(FBI)は調査状況や原因についてのコメントを拒否した。
マイクロ波説には不可解な問題がいっぱいある。
誰がマイクロ波ビームを照射したのか?ロシア政府か?キューバ政府か?
それともキューバの親ロシア派のならず者組織か?
だとしたら、連中はどこからこの非通常兵器を手に入れたのか?
マイクロ波は現代社会の日常生活のいたるところに存在する。短波レーダー、食品の加熱、メッセージの伝達、アンテナ塔とつながる携帯電話。
これらはいずれも明かりやX線と同じスペクトルを行き交う電磁波の放射だ。ただ波長が違うだけなのだ。
ラジオ放送では1マイル(約1・6キロ)かそれ以上の波長が使えるが、マイクロ波の波長はおおむね約1フィート(約30・5センチ)から1インチ(約2・5センチ)まで幅がある。
電子レンジで食品を加熱するといった日常での使用には害がないとみられている。
しかし、マイクロ波のように波長が短いと、パラボラアンテナがバラバラの電磁波を集束するように焦点照射ができる。
人間の頭部はマイクロ波信号を受信するのに都合よくできている、と科学者たちは言う。
生物学者のフレイは、1960年に偶然その音響効果に気づいたと語っている。ソ連もマイクロ波の音響効果に気づいた。その脅威は表面化しないまま、国際的に広まっていった。
米国防情報局(DIA)は76年、ソ連が「内部音響知覚(internal sound perception)」に関してマイクロ波の研究をしていると指摘。これは「軍人や外交官の行動パターンを攪乱(かくらん)させるうえでとんでもない効果を発揮する」と警告した。
しかし、その一方で米政府も新たな兵器開発を見越していた。
米空軍の科学者たちはニューメキシコ州アルバカーキで、マイクロ波を使って敵対する人間の脳内に分かりやすい言葉で話しかける「兵器」を探っていたのだった。
人間の脳を弱体化させたり、脳内に騒音をまき散らしたり、殺人すら可能なマイクロ波兵器の製造方法は、ロシア、中国、それに多くの欧州諸国もすでに持っているとみられる。
専門家によると、先進技術を使えば人間の脳内にビームを照射しながら話しかけるといった細工すらできるようだ。こうした不気味な兵器をどの国が保有し、使用しているのか。
それを知っているのは諜報(ちょうほう)機関だけだ。
初歩的なマイクロ波兵器は、一見パラボラアンテナのようなもので、手で持ち歩くのも、トラックや車、あるいはボートやヘリコプターに収容するのも、理論的には可能だ。
しかも、2部屋ないし3部屋離れた所、あるいは数ブロック先、と比較的短い距離で照射できるといわれる。これが高出力のマイクロ波兵器になると、数マイル離れた目標にも照射できるようだ。
ハバナの米大使館で起きた不可思議な事件については、2018年1月に上院公聴会が公開された。
だが、マイクロ波による衝撃にはまったく触れなかった。しかし、同月に出された学術論文では、フレイ効果の調査では第一人者のイリノイ大学のジェームス・リンが、外交官の聴覚障害などはマイクロ波ビームによって引き起こされたと考える方が分かりやすい、と記していた。
論文の中で、リンは高強度のマイクロ波ビームが外交官の脳内に騒音を起こしただけでなく、吐き気や頭痛、めまい、同時におそらく脳組織の損傷まで引き起こしたのではないか、と述べている。
マイクロ波ビームは「狙ったターゲットだけ」を極秘に照射でき得る、とも記している
同年2月には、プロパブリカ(ProPublica、調査報道NPO)が詳細な報告書を出し、連邦捜査員がマイクロ波説に重点を置いていると明かした。
また、それとは別に、ある興味深い事実に触れている。大使館員の妻が騒音を聞いた直後に自宅の外をのぞくと、一台のバン型車が猛スピードで走り去ったのを目撃したというのだ。パラボラアンテナなら小型のバンにも簡単に収納できる。
3月のJAMA論文で、キューバの米外交官を検査した医療チームは、聴覚障害などの症状は、高強度の指向性をもった「不明なエネルギー源」によって引き起こされた、と指摘。
また、何人かの外交官は耳や頭を覆ってみたが、騒音が低下することはなかった、とも記した。
医療チームとしては、外交官たちは頭部に何の衝撃も受けないのに脳振盪(しんとう)の症状が出たようだ、と述べるにとどまった。
だが5月になって、今度は中国駐在の複数の米外交官が同じようなトラウマに苦しんだ。国務長官マイク・ポンペオは、キューバと中国の医療報告内容は両方とも「完全に一致している」と述べた。国務省は6月末までに少なくとも11人の米国人を中国から撤退させた。
今回の事件について、フレイに聞いてみた。すると彼は、すぐに解決されるとは思わない、と言った。
いずれも散発的なもので、しかも外国で発生しているため、FBIによる証拠集めが難しい。結論を引き出すのも困難、ましてや犯人を訴追するのは至難のわざだ、とフレイ。
「私が知る限りのことから判断すれば、事件は謎のままだろう」。そう言うのだった。(抄訳)
(William J. Broad)©2018 The New York Times
続いて
「電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、
ナノチップによる脳の完全支配、
「マインドコントロール」などについて」様より
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｢集団ストーカー｣は、人工衛星を使って人を遠隔操作する軍事技術によって行われています。一旦、ケムトレイルで撒かれているナノチップを体内に取り込んでしまえば、その人は脳の機能を乗っ取られ、無意識のうちに体を動かされて「集団ストーカー加害者」にされます。
「Non-Lethal Weapons (非殺傷性兵器)」
2016年03月26日(土) 16時31分33秒
テーマ：電磁波拷問＆電磁波を使った人体実験
「Non-Lethal Weapons (非殺傷性兵器)」
(『A Strange Electromagnetic Wave Attack and Mind Control』というサイト(http://homepage2.nifty.com/dennjiha/)の「Non-Lethal Weapons」という記事より転載)
http://homepage2.nifty.com/dennjiha/contents/weapons.html
「ANGELS DON'T PLAY THIS HAARP -ADVANCES IN TESLA TECHNOLOGY-」(Dr.Nick Begich & Jeane Manning 著) より引用
■非殺傷兵器の開発
“非殺傷兵器(ノン・リーサル・ウェポン)”の技術には、近年一般社会からの注目が集まってきている。連邦政府所属のさまざまな機関が10年以上の歳月をかけ、少しずつではあるがこうした技術に関する情報の公開量を増やしてきたということにも起因していると考えられる。これは、じっくりと時間をかけて一般国民がまったく新しいタイプの兵器を受け入れる心の準備を作ろうと意図した動きといっていいだろう。こういった新技術の導入は、とにかく国民の“変化への衝撃”をできるだけ少なくし、無理なく受け入れられるような体制を作ることが第一だったのである。
防衛・司法・情報各部門が非殺傷技術によって受ける利益を考え、政府のさまざまな機関が技術の開発に熱心に取り組むようになってきた。海軍地上兵器センターのエルドン・バードは、１９８１年および１９８２年において暴動鎮圧や人質救出、あるいは在外大使館の警備強化に非殺傷技術を使用するという技術の可能性を追求するための研究プロジェクトを任されることになった。バードは研究の結論として、遠隔操作タイプの装置を使ったマインド・コントロールは可能であるとの答えを出した。こうした研究への資金は、表向きには１９８２年をもって打ち切られたことになっている。
しかし、この種のプロジェクトが機密扱いとなり、研究施設もそれに関わる研究者もいずれも一新する形で極秘プロジェクトとして運営されているという推測は十分に成り立つ。というのは、この種の実験には国家安全保障上の秘密という言葉がいつもついてまわり、それを基にした“闇のプロジェクト”とならないかぎり、システムの概念作りという段階から先へは進まないのが常だからである。
■非殺傷技術関係者の会議
１９８６年、アメリカ政府の司法長官は新型ハイテク兵器の開発に関する会議を主催した。このときの会議で討議された内容は、その翌年に発表された文書にまとめられている。この文書内では、こうした技術を使用することによって将来起こるかもしれない諸問題、それらに対する対抗措置についても触れられている。
新技術が司法省の関連部署でも使用される可能性があることも示唆されており、その部分には次のようなことが書かれている。〈出席者たちにより、さまざまな種類の低周波を非殺傷性兵器として使用するという内容も討議された。この分野に関する初期段階の研究は、すでにかなり行われているといえる。ある出席者の意見によると、人間の生理学に関する科学的知識は進展の一途を遂げており、一定周波数の電磁波放射をもって特定の生理学的機能に働きかけることにより、従来のフォティック・ドライバーよりもはるかに満足できる効果が得られるところまで到達しているという〉このフォティック・ドライバーというのは、ストロボ光と超音波を用いる治安対策用の武器で、脳機能に影響を与えるというものだ。こうした光と超音波を当てられることにより、てんかんの発作を起こす人もいる。
報告書は、以下のように続いている。〈継続した極超長波の放射によって、吐き気や意識の混乱が起こることが知られている。ある研究者は動物実験で電極を通して電流を流すという実験を行ったが、電極なしで極超長波を照射することによってもまったく同様の結果が得られると結論している。理想的なのは、深い睡眠や精神の混乱を招くといった特定の目的に合致した性質を持つ電磁場を形成する技術の完成であると発言した者もいた。電極を頭に刺すことによって睡眠状態が起こることはよく知られており、ロシアの科学者は離れた位置からでも睡眠を起こせるような技術を開発済みであるとしている。(これは電気睡眠と呼ばれている技術である)〉
会合に出席した研究者たちがここで話題にしていたのは、前に紹介したホセ・デルガド博士がエ－ル大学で行っていた研究、そして復員軍人病院のロス・アデイ博士が自分でテストを加えたロシア製のＬｉｄａ装置のことである。
■ロス・アラモス・コネクション
１９８６年に開催された司法省の会議に関しての報告書には、次のような内容も記録されている。〈テストの対象となるべき兵器、そしてテストの必要性は機密とされるべきではない。情報の漏洩によって大げさに受け取られ、それが社会をあげての反対運動に発展するようなことは避けなければならないのだ〉
報告書をさらに読み進んで行くと、軍部は非殺傷兵器開発において目ざましい進歩を遂げているが、その進歩の内容は機密扱いにされているとなっている。軍部による技術開発がどの程度まで進んでいるのかを把握されたときに、公的な調査に対する軍部の懸念は捨て去られるべきだったが、そうはならなかった。新技術に関する公開討論を行うといった考え方は、軍部の秘密主義と極秘計画の前に捨て去られてしまったのだ。軍部は１９８６年以降にも司法省に対して技術の開示を行ったが、このときも内容はすべてが機密扱いとされ、マスコミにも一般にも何も公開されずじまいになってしまった。
実はこのとき、もう少しのところで技術の内容が一般社会にも知られるところまでいったのだが、過去においてもそうしたように、なにがなんでも秘密を守ろうとしているグループのカがすんでのところで介入してきたのである。彼らにとっては、情報の開示に関する一般社会からの強い要求は、なんとしてでも避けられねばならなかったということだろう。
１９９３年１１月、メリーランド州のジョンズ・ホプキンス大学応用物理学研究所に約４００名の科学者たちが集まり、非殺傷兵器開発のためそれぞれの研究でわかった情報を交換するという場が設けられた。非殺傷兵器の開発分野には、電磁波放射、電磁パルス、極超長波、レーザー光線、化学薬品といった多岐にわたる技術がすべて含まれる。この会議は秘密裏に行われたもので、会合で討議された具体的内容が一般的に知られるということはなかった。
マスコミおよび会議の案内により、非殺傷兵器開発技術は大きな進歩を遂げたという事実だけが発表ざれるにとどまった。こうした会議の内容がいっさい伝わってこないというのは、それだけ情報の管理が徹底されているといえよう。
この会議により、非殺傷兵器開発技術は全体的に一歩前進した。というのは、この会議には各分野の第一人者と目される人々が多数参加していたからだ。会議の主催者はロス・アラモス国立研究所で、非殺傷兵器の軍事的利用・公安的利用の両面に重点を置く形で開催され、水爆の父と呼ばれる核物理学者エドワード・テラー博士が主だった講演者として招かれていた。このテラー博士は電磁波の非殺傷的利用を唱える急先鋒なのである。
会議ではオークリッジ国立研究所のクレイ・イースタリー博士が極超長波に関する討論の進行役をかって出ていた。「私が主張したかったのは、生体が見せる極超長波への反応です。これは非殺傷兵器開発における重要なヒントを与えてくれるものかもしれません」ところが彼は、技術の特殊な利用法については論を進めることができなかった。すべての情報は軍部によって機密扱いにされており、いっさい開示することができなかったからである。イースタリー博士によると、軍部は、こういったイオン化による熱が生じないタイプの放射である非電離放射の使用法に興味を抱いており、これを使用して敵軍の電子機器に撹乱を生じさせるということを思い描いていたようだ、という。
会議では数多くの報告書が提出され、応用技術に聞する最新の情報がひとつの場に集まることになった。陸軍調査研究所のへンリー・ブリスカー博士は、高出カマイクロ波技術における自己の研究について発表し、国防核技術局のジョージ・バーカー博士は『電磁波兵器：非殺傷技術の魅力的選択』というタイトルの報告書を提出した。会議に出席した研究者たちの数、そしてそこで討議された内容から見るかぎり、非殺傷兵器に関する概念がまったく新しいものでなかったことは明らかである。それどころか、かなり長い期間にわたって詳しい研究が行われてきた形跡さえ見て取れるのだ。
非殺傷兵器開発は今や政府最大の関心事であり、政府主導の研究によってさらに実現の見通しがついてきた非殺傷兵器は以前より目立った形で使用される可能性も出てきた。最新技術を小出しにしながら世論の反応を見るというのは、政府や軍部の常套手段である。このようにして、大衆の意識は政府が作り出す幻影に吸収されていってしまうのだ。重要なのは、教えられることによってその内容を信じるという姿勢を大衆に植え付けることであり、こうした手段によって、人々は事実を与えられたうえで自分で考えて、判断を下すという感覚が疎くなってしまうのだ。
非殺傷兵器に興味を示しているのは、空軍やＣＩＡ、あるいは海軍だけではない。陸軍は、独自の電磁波放射型兵器を有している。１９８７年８月２４日号の「ディフェンス・ニュース」紙には、ハリー・ダイアモンド研究所のジョン・ロサードが発した以下のようなコメントが掲載されている。〈電磁波放射型兵器を使用すれば、戦争というのは今までとまったく違ったものになる〉ロサードは非常に広範囲にわたる戦場においても、フェーズド・アレー(放射素子相互間の位相を変化させて、アンテナそのものを動かさずにビームの方向や放射パターンを変えるレーダー・アンテナ)を用いれば電磁波放射型兵器が可能であるとも語っているのだ。実は、そのフェーズド・アレーこそ、ハープ・システムで電離層に信号を送るために使用されるタイプのアンテナなのである。
■非殺傷兵器は民間人への使用も想定されている！
１９９４年７月２１日、クリストファー・ラム博士によってペンタゴンの施政方針の草稿が発表された。これによって非殺傷兵器に対するペンタゴンのスタンスが決定されることになる。それによれば、この政策は１９９５年１月１日をもって発効するとされており、内容には軍部による非殺傷兵器開発の推進とその技術を公安関係諸機関へ開放する旨が明記されていた。電磁波を、公安関係における非殺傷的手段として使おうという政府の計画は、それを使うのが司法省であるということもあってハープ・ウォッチャーたちの注意を喚起することになった。こうした状況にも関わらず、政府が立てた計画は指針通りに進められた。
ペンタゴンの関係者とのインタビューから、彼らと公安関係諸機関の協力体制が確認された。１９９５年２月の時点の討議では、ペンタゴンおよび公安関係諸機関との協力体制は関係者のみが知るという形式にし、この話題が世間的に知られることがないようにすることが取り決められたのである。
ペンタゴンによる最新の施政方針の内容を見るかぎり、非殺傷兵器開発において最重要課題とされているのは、軍部および公安関係諸機関両者による使用という要因である。この書類には、非殺傷兵器がアメリカ国内における政府の“敵対者”に対して使用されると明記されている。だが、彼らが使う敵対者という言葉の定義は不自然なほどに拡大解釈されている。〈この文書内で使われる敵対者という言葉は、非常に多様な意味を含んでいると解釈していただきたい。政府によって認定された敵対者のみならず、政府が終結したいと望んでいるような活動に従事しているような者も含まれる。また、公安関係諸機関と協力する形での軍による国内での非殺傷兵器の使用は、妨げられないものとする〉
この文章が意味するところは、結局は軍が民間人に対して非殺傷兵器を使用することもありえるということなのだ。民間人は軍が第一に守らねばならない存在であるにもかかわらず、である。ペンタゴンによる非殺傷兵器使用における施政方針は疑問だらけなのだ。彼らが終結させたいような活動に従事している者とはどういった人のことなのか？そして、その活動とは何を指していうのか？また、こうした活動を行っている者に対してそれをやめさせようという決断を下すのはだれなのか？
■非殺傷兵器でも生命に危険が及ぶ!?
非殺傷兵器システムの重要な側面として挙げられるのは、“非殺傷”という名称そのものが誤解を招くような響きを持っているということだろう。しかも、ペンタゴンによる施政方針には、以下のような文面も盛り込まれている。〈理解しておかねばならない重要点は、殺傷兵器にも完全な致死性は期待できないという事実である。と同時に、非殺傷兵器を使用しても生命に危険が及ぶようなダメージが与えられるような場合もあるということなのだ。〉要するに、新型兵器を用いても充分に人が殺せるのである。すなわち、非殺傷といいながら、殺傷兵器にもなるのである。
非殺傷兵器開発の基礎研究は秘密プロジェクトという範疇で行われてきたものである。秘密プロジェクト関連の資金については議会も関知していない。どのように資金が使われるのか、あるいはどういった種類の機関が介在しているのかといったことはまったく知られていないのだ。ＣＩＡや、軍の諜報機関によって運営されている政府直属の研究所などは、自分たちが行っているプログラムを徹底的に隠すのが常だからである。ペンタゴンが実際に受けた予算は５０００万ドルで、この全額は司法省との“非殺傷兵器共同開発プロジェクト”という名目のもとに使用される予定となっていた。
マスコミ向けの発言においては、政府は非殺傷兵器システムによってもたらされるかもしれない危険を矮小化していた。自らが発表した施政方針の中で、非殺傷兵器によって人が死ぬという可能性を明記しているにもかかわらずである。
非殺傷技術の開発は、非殺傷兵器運営委員会および国防副長官付特別活動委員会によって推進されている。技術開発を担当している部署を見ても、司法省とペンタゴンのつながりは明らかだ。そしてこの協力体制により、将来のアメリカにおける軍部と公安関係諸機関の姿もおぼろげながら見えてくるのである。
ペンタゴンの任務と司法省の持つ公安関係の役割とを統括するという試みは、これまでアメリカの歴史の中で行われたことはない。ごく限定された形での暴徒鎮圧などの例を除いて、南北戦争以来軍部が自国民に対して武力を行使したことはないのである。危険かつ侵略的なシステムの導入は、自由を尊重するアメリカの公共政策と真っ向からぶつかることになるだろう。こうした状況は司法省が考える国内においての警察力の動員方法にも深刻な疑問を投げかけることとなり、軍隊投入に関する憲法の規定にも抵触しかねないのである。
■化学兵器を自国民に対して使用する！？
非殺傷兵器についての疑問は、著者のみが提示しているものではない。憂慮を見せている国際的団体を挙げるとすれば、国際赤十字がいい例となるだろう。１９９４年度中期における報告書では、さまざまな問題提起が行われている。
この報告書によると、“死者なき戦争”という概念は目新しいものではなく、１９５０年代においてすでにその基礎が形成されていたという。こうした概念に基づき、軍部はまず化学兵器に着目し、科学の発展とともに核兵器の開発へと移行していったのだ。国際赤十字によるこの報告書は、新技術の使用に関して生じた国際法上の問題についても触れている。化学兵器使用に関する国際規約には弱点があるというのである。〈ゆえに、化学兵器禁止条約が発効すれば、化学兵器を開発・製造したり、これを備蓄し使用するといった行為は当然に非合法となる。しかし、条約に明記されている使用目的以外についてはこうした兵器を使用することも可能となる場合がある。一例を挙げれば、“暴動鎮圧などのための公安機関による国内での使用”ということになろう。条約中においては、公安機関という言葉が正確に意味するところが明記されていない。しかしながら、“暴動鎮圧を行う手段”として“人間の感覚に不快感を与え、身体機能を奪うような化学薬品(ただし効能がすぐに消えるようなもの)”という実に具体的な表現が出てくるのである。条約では、国家がこうした化学薬品を戦争において便用することが禁じられている〉
言葉を換えると、国内の治安維持のためならば、戦争でも使用が禁じられているような化学薬品を自国民に対して使用することが可能となってしまうのである。非殺傷兵器開発がペンタゴンと司法省の共同作業になったという背景には、こうした理由があったのだ。ペンタゴンが戦闘手段としての非殺傷兵器の開発を続けていくということは、国際規約に照らし合わせると非合法になってしまうからなのだ。
さて、これがアメリカ人に対して持つ意味とはなんなのだろうか？要するにこれは、世界各国に非殺傷兵器開発の言い訳を与えたというにすぎない。きちんと抜け穴を作ったうえで、条約が完成されたのだ。表面上はきわめてよくできているように思われる条約も、ひと皮むけばレトリックに満ちたものとなるのである。
■核拡散防止条約に抵触せずに核爆発と同様の効果が得られる！
国際赤十字による報告書には、“高出カマイクロ波を使った将来の兵器システム”という長い項目も含まれている。この部分ではさまざまな周波数のマイクロ波について説明が加えられており、これはハープ型兵器のことである。
ハープの技術で実現可能なものとして挙げられているのは、電磁パルス兵器としての利用である。従来の核爆発によって電磁パルスを生じさせる技術と、この新技術が根本的に違うのは、それによってもたらされる効果の管理が可能であり、しかも核不拡散条約にまったく抵触せずに効果を得られるということにある。また、以下のような効果を得るために必要な出力数についても事細かに触れられている。
・生物の組織に熱を加えて破壊する
・神経組織に影響を与える
・コンピューターに誤作動を起こさせる
・アンテナに内蔵されているダイオードを焼き切る
こうした効果は、周波数１０～１００へルツの電波によって起こすことができることである。非殺傷兵器が電子機器に対して与える影響については、以下のようになっている。
〈高出カマイクロ波兵器は、高出力の電力を用い、周波数の高いマイクロ波ビームを電子機器に照射するというものである。高周波によって機器自部の電荷が上がり、ひとつの場所に集中する形で熱が発生する。この熱によって部品そのものが溶けてしまったりショートしたりするため、回路そのものが破壊されることになるのである〉
かの天才科学者ニコラ・テスラは、自分の考え出した装置を便えば、何百マイル先の空を飛んでいる航空機でも溶かすことができると語っていた。国際赤十字の手による報告書には、まるで同じような内容が書かれているのだ。〈高出カマイクロ波兵器による攻撃は、それこそ光速で行われるものであり、ビームの照射を避けるというのは事実上不可能なことである。こうした技術は、高速移動するミサイルのようなタイプの兵器が持つ優位牲を奪ってしまうといえよう〉別の言葉で言えば、目に見えない電磁波の壁を通り抜けられるような兵器はこの世に存在しないのである。ハープの技術が完成してしまえば、地球はこのような効果をもたらすシステムで覆われてしまいかねないのだ。この報告書の最後の部分には、赤十字が計算した今世紀中に期待できる出カレベルが掲載されている。その数値は１００ギガワット。これはハープの計画者たちが目指している１００ギガワットの出力とまったく同じなのである。
非殺傷兵器に関しては、国際関係委員会によって一種類の報告書が提出されている。その文書内には以下のような記述が出てくる。〈アメリカ合衆国が調印したナイロビ協定において、平時に独立国に対し承諾なく電気信号を送ることが禁止事項とされた〉この報告書は、電磁波兵器をテロリストや麻薬カルテルに対して使用するという議論を開始するきっかけとなった。
国際関係委員会の報告書では、電磁波兵器による攻撃は秘密裏に行われるべきであるとされている。攻撃が秘密裏に行われれば、攻撃を受けている側の対処法はなくなる。あるいは攻撃されていることすら自覚しないままで終わるかもしれない。
しかし、このアプローチには間題点が多い。治安維持という目的であれば、こういうものを使用してもいいのではないかという意見を持つ人もいるかもしれない。だが、公的秩序を乱すような人間に対して使用する場合でさえ、合衆国の法の定めるところに違反する恐れがあるのだ。すなわち、警察機構やＣＩＡ、麻薬取締局が職務権限を超える形で、自らが判事、陪審員、そして刑の執行者として機能してしまうという状況を招いてしまいかねないのだ。
■非殺傷兵器のシンパ、ニユート・ギングリッチ
アラバマ州のマックスウェル空軍基地でまとめられた報告書には、万能な軍事兵器としてのハープ・システムに関するさまざまな技術使用法が記されている。軍部によって発行されたハープ関連の書類には詳しいことは書かれていないが、軍部としてはきわめて優秀なハープの電波発信機能を有意義な形で利用しようとしていることはまちがいないのである。軍が抱いている真の指針は、空軍が発表した報告書に見ることもできる。さらに政治的な意味で大切なのは、この報告書の巻頭部分に書かれたニュート・ギングリッチ下院議長による文章だ。
低度紛争と最新技術（Low-Intensity Conflict and Modern Technology)というタイトルの文書のまえがきは、ニュート・ギングリッチによって１９８６年に書かれたものである。低度紛争に対するギングリッチの考え方は、非殺傷技術の発展と密接に関与している。彼自身の言葉を借りれば、法の厳正さとか、国際法の問題とかがはとんど顧みられないようなアメリカ本国から遠く離れた地（中南米あるいは中東地域を指していると思われる）での過激派との紛争の手間を省く手段を模索していたのだ。また彼は、こうした状況に対するアメリカ合衆圏の対応能力についても触れている。以下はその部分の文章である。〈州単位およぴペンタゴン関係の各機関の権力、下院とマスコミ、国家の意志決定最高機関の間の関係は低度の紛争において効果的に機能するとはいいがたい〉
ギングリッチはさらにこの種の紛争に関して軍隊を投入することの限界について書き、軍部に対し空軍が開発した新技術の方向牲を検討するよう促している。国内の公安機関による使用さえ匂わせているニュート・ギングリッチは、非殺傷兵器のシンパであることはまちがいない。特に、彼は非殺傷兵器について、“真の平和をもたらす手段”であり、“産業基盤を保護し、ハイテク産業における雇用を促進し、各地の警察機構が望んでやまなかった新しい手段をもたらすもの”であるとしている。
ここで熟考しなければならないもうひとつの問題は、ペンタゴンの非殺傷兵器に関する新しい姿勢である。彼らは”敵対者”および“敵軍”という言葉の解釈に非常に広い幅を持たせている。アメリカ国民に対して非殺傷兵器を便用することもありえる、という含みを十分に持たせているのだ。非殺傷兵器が行動や思考に影響を及ぼし、その使用が検知不可能だとなれば、そこには道義的問題が浮上してくることになろう。非殺傷兵器のこうした使用法は、憲法で保証されている自由と衝突しかねないのである。ごく曖昧な形でしか定義されていない状況で非殺傷兵器を使用するという行為は、アメリカのみならず、世界中で問題とされるべきなのだ。
■非殺傷兵器についてまわる道義的間題
われわれの意見では、「低度紛争と最新技術」の文書で唯一価値のあることといえば、新技術の内容を知った人々がこれを実用するにあたって、道義面での検討が行われたということだ。技術の概要説明の終わりの部分には、次のような文章が記されている。
〈ポール・タイラー大尉は、低度紛争に対する電磁波照射技術の導入についても語っている。彼は現在進行している電磁波照射と生体反応についての研究に触れ、人間に対して一定周波数の電磁波を当てると、特定の反応が現れるという話をした。彼の話を総合すると、電磁波を使った技術によって入間の行動を管理し、場合によっては敵対者を殺害するということも可能なのである。タイラーは政府が電磁波照射技術に対する研究を拡大すべきであると主張している。この種の技術は低度紛争においては特に威力を発揮するのだ〉
この文章を読むかぎり、ペンタゴンのごく一部の人間たちが、非殺傷兵器開発になみなみならぬ意欲を持って取り組んでいるという事実が、いよいよ明らかなものとなるではないか。さらに文章は以下のように続いている。
〈タイラーとルータネン（同じくこの報害書に寄稿している人物）による報告書が、非常に活発な議論の火つけ役となった。出席したパネラーの中には、「核兵器や電磁波兵器の採用の望ましさとはなんなのか」と質問する人もいた。彼らはそういう技術が拡散していく危険性は常にあり、それによって、核爆弾を使った地上目標の攻撃や空中爆発から得られる優位性を否定されるのではないかと考えていたのである。また、タイラーの報告には倫埋的な問題も絡むと感じたパネラーもいたようだ。人間の体をこなごなに爆発させたり、灰にしてしまう武器や戦術を所有するというのは受け入れられても、より穏やかな方法であるとはいえ、敵をコントロールしたり排除したりするために医学的な技術を開発することは受け入れられないのである。それ自体が危険な電磁波照射技術から、何が得られるのかを訝る雰囲気が圧倒的だったということもできるだろう。大部分のパネラーたちは、電磁波照射技術の対人的使用に反対する世論に、やがては計画自体が飲み込まれてしまうに違いないと考えていたのだ〉
非殺傷兵器の開発は、戦争の不道徳性を浮き彫りにする形となった。軍の上層部が死よりもマインド，コントロールのほうを目指すとなれば、話はなおさらのことだろう。筆者は、非殺傷兵器に関する公開討論会が必要であると感じている。この種の討論は、核兵器削滅交渉などと似た内容のものとなるだろう。
また、報告書の別の部分には防衛計画の立案者たちが納得できるような内容として解釈でき、かつ道義的な問題の解決に役立つように意図して書かれた文章が記されている。
〈会議においては活発な議論がやりとりされ、多くの結果が得られることになった。ここで明らかになった概念のうちでも特筆すべきなのは、低度の紛争を解決するために導入される技術は、兵器システムの種類といったものに左右されるべきではないということである。状況に応じて要求される事柄を的確に把握し、目的に見合った技術およびシステムを投入するのが第一の課題となろう。〉
この文章の行間を読むならば、要するに軍部は自分たちの行動をいかようにしてでも正当化するということなのだ。
■ハープ開発にはナチスの頭脳が登用されている
軍部は明らかにｌ９８４年の時点で非殺傷兵器に関する概念を把握していた。そして、こういった兵器システム開発はその時期から着々と進行しており、その大部分が極秘プロジェクトという形態を取っていたと考えられる。ハープは、１９８４年の時点で討議されていたような効果を生み出す、軍部が建設した最大級のものなのである。
前述したように「低度紛争と最新技術」には、ポール・タイラー大尉によって執筆された章がある。彼はここである程度、電磁波放射について持論を展開している。その文章には、電磁波エネルギーが持つ治癒力、骨の再形成、電気麻酔、針治療的要素と鎮痛作用などの効能が述べられている。しかし、そのあとで唐突にタイラーは、この技術の軍事的活用法について語りはじめるのである。
〈人工的に作り出した電磁場というものを利用可能な分野は非常に多岐にわたっており、軍事的，準軍事的状況において使用が可能である。具体例を挙げればテロリスト・グループ対策、群衆管理技術、協定に違反するような軍事施設が設置されていないかの検知、あるいは対人的な兵器といったものになる。こうしたすべての状況において、電磁波兵器は生理機能を段階的に破壊したり、知覚の歪曲、認識機能の喪失という効果をもたらすことができる。さらに、戦闘に参加している敵軍兵士の体力を奪い、戦闘には耐えられないような状態に追いやることも可能なのだ。また、電磁波兵器の優位性は、単一の装置で広大な範囲をカバーできるということにある。このようなシステムを検知するような装置を作るということも事実上不可能である。そして最後に触れておきたいのは電磁波兵器によって異常現象を起こすことができるかもしれないという可能性だ〉
ここでいう異常現象とは、その現象が起こる原因などがはっきりとはわかっていない種類の事柄を指す。これは人間の可能性に秘められた奇抜さという言葉で表されるかもしれない。あるいは超感覚・超常現象というほうが当たっているかもしれない。タイラーの報告書内では、この種の事柄をいい表すのに非常にもってまわったいい回しが使われている。彼は東欧およびソ連で行われていた研究について言及しているが、束欧やソ連の科学者たちがこの種の技術に関し、実際に何を行っていたのかは語っていない。
１９８２年空軍によって発行された別の書類には、空軍の武器担当のある部局が電磁波技術を使用する方向性を示したことが記されている。電磁波照射の利用法について書かれた文章は、以下のような内容となっている。
〈バイオテクノロジー分野の研究には、西暦２０００年までに実用化される見通しとなっている電磁波兵器の際立った進歩という要因が加えられるべきであろう。第一に必要な研究は、電磁波照射の効果を査定するような方法の開発と実践である。電磁波照射を特定の臓器に対して行えるような技術の開発も望まれる。そして、このような作業が行われている最中にリアルタイムで血流や電磁波拡散の様子を追跡できるような数量的検知技術も開発されなければならないだろう。これらの研究は、動物から人間に至る実験によって得られたデータに基づく充分な推論が必要となるであろう。〉
この報告書においては、新しい兵器を使って電磁波放射が行えるよう、空軍による装置の研究が行われるよう示唆されている。
空軍によって発表された研究文書「電磁波放射線量測定法の手引書」には、上記の内容が１９８２年の実施に向けて間に合うよう詳しく説明されている。この本では動物や人間に変化を起こすために必要な電磁波の放射線量の値が列挙され、５０年にわたる研究成果が語られており、参考文献一覧表だけでも２９ページにわたっているのだ。この種の資料としては、唯一の存在ということができるだろう。空軍による研究の集大成的性格をもつこの文書は、未だ実現されていない電気的治療装置の概念および方法の母体となりえるものである。しかしながら、軍部による研究は治療行為を念頭に置いたものではない。よりよく殺傷するという行為が第一の目的となっているのはいうまでもない。
「電磁波放射線量測定法の手引書」における中心的校閲者のひとりは、ハーマン・Ｐ・シュワン博士である。また、シュワン博士はこの文書にもっとも貢献した人物といえるだろう。引用された彼の研究文献を示すだけでまるまる２ページも割かれているのだ。彼はもともと第２次世界大戦時のナチス・ドイツの科学研究所で活躍していたのだが、ナチス・ドイツのために働いていた研究者たちを一堂に集めようという“プロジェクト・ペーパークリップ”によって、アメリカに渡ってきたのである。そういう意味では、ハープにはナチスの頭脳が登用されているといえる。彼の手による基本的研究は西側諸国における武器の開発に投影されることになったのだ。１９５７年、シュワン博士はメリーランド州フォート・デトリックの生物兵器研究所に勤務しており、最高機密事項に接することのできる資格を与えられていた。彼は現在、ペンシルベニア州立大学で教鞭を執っている。
■空軍の報告書
１９８２年度に発表された空軍の報告書「Final Report on Biotechnology Research Requirements for Aeronautical Systems Through the Year 2000」には、研究成果を、次の３つの内容が図表を用いて記載されている。
・１９８０年から１９９５年にかけて行われた研究“パルス化された電磁波の効果”に
よってかなりの成果があがったと力説されている。
・１９８０年から行われている“電磁波と生体のメカニズム”の研究は現在も続行されており、１９９７年ころには結論が下されるであろうと推測されている。
・“電磁波による破壊現象”は、研究の新しい中核として強調されており、この分野における研究が本格的に開始されたのは１９８６年ころで、完成は２０１０年ころとされている。
最後に挙げられたこの分野はいわば応用技術であり、「電磁波放射線量測定法の手引書」の編纂と並行した形で開始された。この手引書には、新型強力兵器を開発するために必要な情報、そして人体や電子機器に対する悪影響についての説明が記されているが、その他の重要部分についてはいっさい触れられていない。１９９０年代の中ごろの時点において、開発スケジユールにまったく遅れは出ていなかった。やがてこの手引書は第２巻が発行されたが、この中には１９８２年当時空軍が知っていた電磁波の人体に対する悪影響についての次のような詳しい記述がある。
〈技術開発レースが加熱するなか、電磁波が生体に起こす影響のメカニズム、およびその利用法に関する知識は、電磁波、あるいは電磁波と他の種類の要因を組み合わせて使用した状況に対する人間の脆さを顕著に表す指標となろう〉
「電磁波放射線量測定法の手引書」に極めて明確な形で示された技術の実際の使用に関しては、以前にも取り沙汰されたことがある。プロジェクトに関わった研究者たちの目的は、電磁波の放射によって引き起こされる分子・原子レベルでの化学反応を観察することだった。手引書の文章は、以下のように続く。
〈現在、入手可能なデータから判断するかぎり、特殊な方法によって放出される電磁波は対人兵器として極めて有益であるといえるかもしれない。電気ショック療法からもわかるように、電流によって瞬間的に脳の機能に遮断を起こし、これを起点としてより長い時間における生体反応を促す状態を作り出すことができる。電気ショック療法の研究、電磁波に関する実験、および脳を電気エネルギーによって機能する器官としてとらえる概念に基づき、電磁波がごく通常の生体機能を破壊するという可能性は極めて高いといえる。また、電磁波を利用することによって、特定の行動を強制することも可能となるだろう。さらには、心筋に電流を送ることによって心臓発作を起こすことも可能だろう。こうした側面は、極めて高い速効性を有する兵器の出現を予感させるものである。この種の兵器を実現するための無線送電技術は、西暦２０００年までに完成するだろう。この技術によって、兵器の多用性と任意性は飛躍的に増加することになる。〉
以下に続く文章を読むと、空軍が新兵器技術を使って何を目的としているのかがわかる。
〈兵器の目的として第一に挙げられるのは電磁波の持つ熱効果によって人体機能を低下させることにあるが、それに続く段階としては精神機能の任意的操作が挙げられる。こうした技術は装置によって創出した電磁波を使って敵対行為に対する防衛行動を取ったり、紛争が起こる直前の時点において多種多用な情報収集に適用されることになるだろう。〉
やはり、研究の究極目標が遠隔操作によるマインド・コントロールであり、軍の手によって個人の思考経路が管理されるということなのだ。まるでＳＦ小説のように聞こえるのは無理もない。このような技術が現代の科学知識で可能となるのだろうか？これほど重要な情報が機密扱いではない文書になるということは、かなり長い期間にわたって研究が行われていたのではないか？軍は、極秘プロジェクトという秘密のベールの下で人間の精神を支配するような技術の研究を続けてきたのだろうか？手引書の文章はさらに以下のように続いている。
〈高速照射が可能な電磁波照射システムを使用すれば、極めて広範囲にわたって、人が気絶したり、あるいは死んでしまったりする効果が期待できる。これには使用する電磁波の種類とその密度、パルスの振幅、そして搬送波と信号波の正確な組み合わせが必要となる。このシステムの開発は、人体実験および動物実験を通じて可能であり、これに周波数と生体の反応メカニズム、異なる周波数の持つ特殊な効果に関する研究を組み合わせればより完全となるだろう〉
これこそがハープの本質なのだ。ハープは、軍部が“技術開発競争”という自らに課した究極目標を達成するための道具なのである。電磁波を使った装置という観点に立てば、ハープはそれこそ万能といえる。ただ問題なのは、この種の装置の実際の使われ方である。新技術を駆使して人間の幸福なあり方を追求する、ということは軍部の目的とはならないのである。軍部が考えているハープの使用法は、人類の利益を脅かすものだ。
医療費が増大し、大規模な軍事紛争の可能性が日に日に滅少している時代に、アメリカ政府は殺傷目的の兵器に税金を何十憶ドルという単位でつぎ込んでいるのだ。こういった分野の研究が大切なのはいうまでもない。しかしそれは、人類に恩恵がもたらされるような形で進められるべきだろう。そのような視点に立って研究が進められることになれば、少ない資源を活かして最大の効果が得られるような状況が生み出されることだろう。ひいてはそれが、人類全体に恩恵をもたらすことはまちがいない。
しかし残念ながら、電磁波を破壊的なエネルギーを持つ武器として使用するという概念のほうが圧倒的支持を受けているのが現実なのである。
■非電離放射線でも生体内に反応を起こせる
さて、ここでポール・タイラー大尉が書いた文書に戻ってみることにしよう。文書の中では、古典理論と最新理論の比較検計が行われている。興味深いのは、この両理論の間には決定的な溝が存在することである。電離放射線（物質を構成する原子をイオン化する作用のある、エックス線やガンマ線などの高エネルギー放射線）によって生体に反応が起こるとする古典理論に対し、新理論はエネルギーの低い非電離放射線でも同様の反応を起こすことができると主張している。１９８４年にタイラー大尉が記した文章には、この議論が簡略化された形で紹介されている。
〈基本的にいって生体は電気化学的存在であるが、近代科学においては生体の持つ化学的側面にのみ注意が払われ、生体の電気的側面には突っ込んだ研究が行われないまま今日に至っている。しかしながら、過去１０年間において、人間および動物の体内に存在する電界の数学的モデルを構築しようとする動きが活発になってきている。ごく最近に理論化された実験方法では、仮定モデルと動物の体内電界モデルが一致するという結果も得られている。現在、多くの科学者が生体が持つ電磁波放射に対する特定吸収係数という概念を基にして研究を行っている。特定吸収係数というのは、体内電界の密度、あるいは体内に吸収されるエネルギーの総量を表す言葉である。しかし、こうした古典的概念を実際の現象に当てはめて考えようとすると、臨床試験によって得られた結果をすべて説明するということは不可能となってしまうのだ。一例を挙げると、古典的物理学理論においては、可視光線の周波数の電磁波は体組織の表面で反射されたり、体組織の表層のほんの２～３ミリの深さの部分で吸収されるものであり、体組織の重要な部分ヘ浸透する可視光線はないとされている。しかし、実際はそうではない。臨床医学では体組織に浸透させるために可視光線が利用されてきているのもまた事実なのである。また古典理論では、波長のひとつひとつが何干マイルという極超長波はすべて体組織を透過してしまうため、そういう波長の電磁波に対しては生体は完全に見えなくなってしまうことになる。〉
言葉を換えると、古典理論は生体に吸収されたエネルギーによって引き起こされる反応すべてを説明できないという点で不備がある。海軍は海外から取り寄せた何千種という専門文書に目を通し、さまざまな種類の電磁波が生体組織と反応した際の効果の研究の重要性に気づいた。タイラーの文章は以下のように続いている。
〈実験で得られた結果に対し、古典理論で説明できない部分はほかにも存在する。それは極超長波の臨床的使用に関する分野である。１００ヘルツ以下の電磁波を使用すると骨折部分の治癒作用が促進され、先天的な関節の病気、脱臼などにも治療効果があることがわかっている。電磁波によってもたらされる影響により、高い効果が得られているのは事実なのである。こういったさまざまな障害に対する治療法として用いられる電磁波の使用に関しては、ＦＤＡ（食品医薬品局）からも認可が下ろされている〉
アメリカでもっとも頭が堅いといわれているＦＤＡでさえ、電磁波の持つ医療的効果を認めているのだ。タイラーはさらに次のように続ける。
〈昨今、電磁波が遺伝子に影響を及ぼすことがわかった（これはＤＮＡから抽出した遣伝子情報をいわばコピーするという技術である）。非電離放射線理論の分野においては、古典理論では実際に起こる生体反応が説明できないという声が次第に大きくなってきた。クレマーが他の科学者たちと共同して行った研究においては、低出力の高周波を用いても生体に反応が起こることが確認できたとなっている。こうした効果は低出力時のみならず、特定周波数においても起こることが実験によって証明されている〉
タイラーは上記の理論を総括する形で、電磁波エネルギーを神経系統における情報伝達および情報蓄積に転用するという新しい概念を紹介している。そして、これまでの研究により、特定周波数によって特定の反応が起こることが明らかになっており、照射エネルギーが一定量を超えると悪影響が出るということも確認済みである。
パンドラの箱を開ける鍵はすでに回され、箱はすでに開いているのだ。 中から飛び出てくるものは、人類に生をもたらすのか、それとも死をもたらすような種類のものなのか？
タイラーの手による報告書は、ある意味では背反するような内容ではあるものの、総合的にいって研究分野の深い考察と知識を網羅した仕上がりとなっている。この報告書は、配布先をかなり限った形で世に出たにも関わらず、発表後１０年間は公の場でしばしば討論の的となった。
さて、ここまで紹介してきた内容で、ハープの持つ軍事的側面をクローズアップする結果になったと考えている。兵器という概念を念頭に置いた研究によって何がもたらされることになるのだろうか？一般市民は、ハープを覆っている秘密のベールを剥がし、公の場の討論まで持っていくべきなのだろうか？この質こそ、われわれが現在直面している問題なのである。
☆米国防総省は後遺症を残さずに敵を行動不能にさせる「非致死性」兵器の完成を公表した （ＭＳＮＢＣ）
ワシントン３月１日
米国防総省は木曜日に、(核兵器などのように)永続する後遺症を起こさず、痛みを与える特殊なエネルギービームによって敵を追い払うことを意図した新たな「沈黙の兵器」を一般公開した。ある国防総省高官は、この兵器は敵を殺害する必要がない場合、例えば暴動鎮圧であるとか、国連平和維持活動のために使用することができるだろう、と語った。
「アクティブ否認技術」と呼ばれるこの兵器は海兵隊によって実行された統合兵器開発計画の一部として、ニューメキシコとテキサスの空軍技術研究所によって開発された。 バージニア州クゥアンティコで計画の総責任者である海兵隊のジョージP.フェントン大佐は「この革新的な兵器は合衆国の将兵に戦闘で敵を殺傷するかどうかの選択肢を与えることになるだろう」と語った。 この兵器は敵兵の皮膚の表面を急激に加熱するミリメートル波の電波を照射し、敵兵を行動不能に陥れることを意図している。数秒内に犠牲者は熱い電球に触れたときに感じる痛みに類する感覚を覚えるであろう、とある高官は語った。ニューメキシコのカークランド空軍基地の空軍研究所のスポークスマン、リッチガルシアは「それはちょうど貴方が火達磨になっているときに覚えるような痛みです」と語った。「それは後遺症を残さずに（敵を行動不能に陥れるのに）充分な強度です」
米国防総省は銃弾の方向に市民が存在する市街戦を余儀なくされた１９９２年から１９９３年のソマリアにおける「人道主義的作戦」の失敗の余波を受けて、非殺傷型兵器の開発を強力に推進してきました。「アクティブ否認技術」兵器のプロトタイプは、きたる数か月以内にカークランドにおいてヤギおよび人間に対してテストされるだろう、とガルシアは語る。「電磁波が体内を通過するとき、それは痛覚神経を刺激し、貴方は大きな痛みを感じることになる」とガルシアは語る。「しかし後遺症は何も残らない。これぞ非殺傷兵器だ」
海兵隊は「アクティブ否認技術」の開発に過去十数年の間に4000万ドルが費やされたと語る。海兵隊は海兵隊と陸軍の双方で使用されているジープ型車両である「Humvees」の屋根の上にこのマイクロ波兵器を搭載することを計画している。ある高官は、「アクティブ否認技術」を応用した兵器は、航空機や艦船にも搭載されることになるかもしれないと語る。ある高官はこの兵器は２００９年までに実戦配備できるかもしれない、と語った。
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抗酸化チャンネル・犬房 春彦（医師・医学博士）
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#ハバナ症候群 #電磁波 #酸化ストレス
アメリカで謎の健康被害「ハバナ症候群」。電磁波の武器使用？電磁波と酸化ストレス／犬房春彦（ルイ・パストゥール医学研究センター／医師・医学博士）
14,176 回視聴 2021/11/10 ■質問／ご意見／情報提供（※メールのみ）
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※当動画で公開している内容は、犬房春彦の個人の見解であり、所属する組織の公式見解ではありません。
#ハバナ症候群 #電磁波 #酸化ストレス
（内容）
世界各地の大使館などで働く米国の外交官らが「ハバナ症候群」と呼ばれる原因不明の健康被害を訴えている問題で、米国務省は8日までに対策チームを率いる高官2人を任命し、原因究明への調査を本格化させました。
電磁波が原因とも考えられており、コロナ後遺症症状とも酷似しています。電磁波と酸化ストレスとの関連についてお話しました。
（引用）
【ナゾの健康被害】米外交官ら襲う原因不明の「ハバナ症候群」とは ロシアの関与も？
https://www.youtube.com/watch?v=RfkSt...
「ハバナ症候群」米が本格調査 外交官ら被害200例
https://news.yahoo.co.jp/articles/c45...
【プロフィール】
犬房春彦
公益財団法人 ルイ・パストゥール医学研究センター 抗酸化研究室
（経歴）1957年、岡山県出身
近畿大学医学部卒業後、近畿大学 医学部大学院外科学系専攻 修了（近畿大学博士（医学））
その後、近畿大学医学部臨床医学部門 教授、ストラスブール大学欧州テレサージェリー研究所 客員教授、スペインバルセロナ大学外科学教室 客員教授などを歴任。
NTDTVJP
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#NTDTVJP ＃新唐人テレビ
米情報専門家「ハバナ症候群は指向性のあるエネルギーが原因の可能性」
3,999 回視聴 2022/02/06 米国諜報機関の最新の研究によって、1000人以上の米国人外交要員、諜報員に「ハバナ症候群」と思われる特異な症状がみられるのは、電磁パルスエネルギーが原因の可能性が高いことが分かりました。
幸福実現党
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#米中対立 #ハバナ症候群 #台湾侵攻
米外交官･CIAを襲う謎の脳損傷 “ハバナ症候群”。中国の関与濃厚。（釈量子）【言論チャンネル】
17,948 回視聴 2021/10/23 「言論チャンネル」では、政治や経済、社会保障、国際関係などの時事問題の中から気になるテーマを取り上げながら、本音の議論を進めます。
2021年10月22日収録
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米外交官を襲う謎の健康被害「ハバナ症候群」 対策チームの高官を任命（2021年11月6日）
35,144 回視聴 2021/11/06 アメリカの外交官を襲う健康被害の原因を調査します。
アメリカのブリンケン国務長官は５日、各国のアメリカ大使館などで、職員らが原因不明の健康被害を訴えている問題を受け、対策チームを率いる高官２人を任命したと発表しました。
健康被害は、2016年にキューバで初めて確認されたことから「ハバナ症候群」と呼ばれ、頭痛や聴覚障害などが起きるとされています。
#ハバナ症候群#ハバナシンドローム#ブリンケン国務長官
KEBIN21
チャンネル登録者数 9870人
集団ストーカー犯罪などで使用される脳内音声兵器、V2Kについて説明します。
905 回視聴 2022/02/06 脳内音声兵器は、脳内音声装置とも呼ばれていて、非殺傷兵器としてアメリカ陸軍により実用化されている。略称はV2K。特徴としては、パルス波形のマイクロ波照射によって、人間や動物の頭蓋内に、音をマイクロ波として送信する、電磁波神経刺激装置のことです。
また、人間や動物の頭蓋内に音を送信できるサイレント・サウンド装置、別名、不可聴音装置でもある。脳内音声装置による音声送信は、マイクロ波を照射された対象にのみ聞こえる音声となり、潜在意識に作用する音声メッセージになる。これがフレイ効果によるものとすれば、マイクロ波の発信元から、照射の対象者を結ぶ直線上では、誰でも聞こえることになり、対象者だけに秘匿した音を、伝送することはできない。
しかし、フレイ効果ではパルス性マイクロ波の照射を受けた頭部で、クリック音のような音は聞こえることは確かめられているが、明瞭な話し声が伝送できるかイナかは、定かではない。あらかじめ1から10までの数字を、話し声として送信した場合に、伝送できたという研究結果はある。この場合でも、あらかじめ何を伝送するかを知らせずにおこなった場合は、何を言っているか、受信者はほとんどわからなかった、という研究結果がある。
脳内音声兵器での音声送信は、受信者の潜在意識にありうる事象についてのみ、音声送信できるようだ。受信者の潜在意識にない内容の、会話としての音声は伝えることができないと、見て良い。
James Camfield
チャンネル登録者数 45人
【軍事で驚愕】電磁波兵器がやばい！銃、戦車、戦闘機、潜水艦、空母、爆弾、レーザー兵器をも超える？
1,650 回視聴 2016/10/12 日本防衛白書が推薦する動画 【海上自衛隊の掃海隊】その実績をご存じだろうか？ 【自衛隊の感動秘話】メデ.
チャンネル登録はこちら⇒ 本日の動画⇒戦闘機、潜水艦、戦車・・・米軍すら凌駕する日本の兵器！「登場が早ければ歴史が変わ.
政府は2015年9月15日の閣議で、防衛省の外局として「防衛装備庁」を１０月１日に発足させることを決定した。 併せて、災害派遣など自衛隊運用を.
USA Military Channel
チャンネル登録者数 147万人
非殺傷音響兵器｢SS-ADT｣・アメリカ陸軍 - US Army Non-Lethal Weapon SS-ADT (Sonic Weapon)
12,570 回視聴 2015/07/04 アメリカ陸軍の非殺傷音響兵器｢SS-ADT｣(Solid State - Active Denial Technology)
チャンネル登録はこちら→https://www.youtube.com/subscription_...
Italia dei Dolori
チャンネル登録者数 4720人
Non-Lethal Weapon Active Denial System (ADS)
5,867 回視聴 2012/09/22 The Pentagon's "less-lethal" microwave-based crowd-control weapon - the Active Denial System (ADS) - produces potentially harmful hotspots when used in built-up areas, and its effects can be intensified by sweaty skin, tests have revealed. The flaws call into question the weapon's usefulness in hot conditions, like those in Iraq.
The ADS fires a microwave beam intended to heat skin without causing damage, while inflicting enough pain to force the victim to move away. However, tests of the weapon showed that reflections off buildings, water or even the ground can produce peak energy densities twice as high as the main beam. Contact with sweat or moist fabric such as a sweaty waistband further intensifies the effect.
The safety concerns, revealed in the details of 14 tests carried out by the US air force between 2002 and 2006, were acquired under a Freedom of Information request by Edward Hammond of the Sunshine Project USA, which campaigns against the use of biological and non-lethal weapons.
ARTICLE: http://www.gamerlandia.net/2012/09/22...
続いて「Facebook動画」です。
Galileo ss2 ep1
Drama Japanese
2018年9月29日 ·
続いて「Dailymotion動画」です。
7 年前
Ga2_EP_03
BBuior
政治経済 2021/10/11 10:30
米政府を悩ませる怪現象「ハバナ症候群」、ドイツ警察が捜査中
Carlie Porterfield , FORBES STAFF
「マイクロ波」という見えない兵器 外交官の不調と関係は
「電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、ナノチップによる脳の完全支配、「マインドコントロール」などについて」
｢集団ストーカー｣は、人工衛星を使って人を遠隔操作する軍事技術によって行われています。一旦、ケムトレイルで撒かれているナノチップを体内に取り込んでしまえば、その人は脳の機能を乗っ取られ、無意識のうちに体を動かされて「集団ストーカー加害者」にされます。
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