共産主義実現のためにLGBTは利用されている

「思想家ハラミッタの面白ブログ」さんより シェア、掲載。

「LGBT」は文化破壊に戦略利用されている 

人権を声高に叫ぶ発信元を手繰り寄せると、共産党か左翼思想に辿り着くと言っても過言ではない。

「目的のためには手段を選ばない」のが共産主義の常套手段と言われるが、冷戦後に暴力革命は捨てた。新たな革命の手段は文化破壊であり、目的は既存の家族制度を否定・破壊することにある。

家族から結婚と性を分離させれば家族としての機能を失うが、家族文化は宗教的伝統によって支えられている。

共産党や左翼が個人の人権や決定権を主張しているのは、文化破壊から家庭破壊という明確な狙いがある。

沖縄問題も「自己決定権や人権を蔑にされた」と翁長雄志知事が国連演説までして訴えた。

また来夏の参院選から18歳投票が可能となったが、これも日教組が「子供の権利」を主張して広がった経緯がある。果たして有権者になった高校生と毎日顔を合わせる左翼教師が生徒に思想的影響を一切与えずにいられるのか。

さらに、安保法案にしても、個別であろうと、集団であろうと、「自国の安全を守るのが自衛権であり、国民の命を守る責任」を強調するのは至極当然なはずだが朝日新聞などの左翼メディアに掛ると「戦争できる国」「立憲主義の破壊」だと穿った解釈をして、「群れる側」の民意を捉える。

合計1億人とも言われている大量殺戮を実行した共産党が人権と安全を叫ぶとは、度胸は据わっているがまったく感心もしない。

そして、渋谷区から始まった同性パートナーシップ条例も今後の地方公共団体の動きに注視しなければならない。

渋谷区に早々と追随したのが、都内では中学時代から学生運動で事件を起こした極左の保坂展人区長の世田谷区。また近ごろ保坂区長と同じ「土井チルドレン」と呼ばれた中川智子市長の兵庫県宝塚市が条例制定した。さらに、林文子区長の神奈川県横浜市なども着々と条例化に向けた草分け運動を展開している。

この条例は中々取り扱いが難しく、これに少しでも異を唱えようものなら性的少数者に対する差別、古い価値観に縛られた権威主義者などと雨霰の猛攻撃を受けるため、保守系の政治家たちも慎重にならざるを得ないのが実情だ。

冷戦の敗北により、レーニン・スターリンの主導した暴力革命は共産主義社会実現のための手段としては間違いだったと認め、外面（そとづら）はソフト路線に変え、長期戦略としての文化破壊を目標とする文化共産主義へと戦略を変えた。

その文化破壊は上から押し付けて実現できるものではないので、文化を支えている様々な制度を転換させる必要がある。そのためには、芸術、演劇、教育、新聞や雑誌などの媒介を用いることを基本戦略にせよと主張したのはイタリアの思想主義者アントニオ・グラムシだ。

また、家族制度の破壊こそ文化破壊の手段であり、その推進には性欲望が組織的暴力やテロ以上の力を発揮すると着目し、既存の家族倫理や一夫一婦制からの解放を繰り返し主張したのがハンガリーのジェルジ・ルカーチだ。

このルカーチが基点となってドイツ共産党員らがフランクフルトに「マルクス思想研究所」を創設し、後に「フランクフルト学派」と呼ばれる思想グループとなり、彼らの研究が土台となって１９６０年代の米国「性革命」に決定的な影響を与えることになる。

彼らは、西洋人がキリスト教精神を捨てるためには、「忍耐強く文化を支配すれば、国家は労せず崩壊する」と主張した。さらに、徹底してキリスト教を基礎に形成された西洋文化体制を批判した。

彼らは、こうして人種差別、性差別、同性愛嫌い、そして反ユダヤやファシズムの容認はすべて西洋文化にあると断罪したのである。

実際、当初キリスト教国家は同性婚に強く異を唱えた。しかし、その同性愛者への非寛容さが仇となり過激な権利獲得運動を生むことになった。

その運動を取りまとめ「憲法」体制の変化まで戦略的に持続させたのが、他ならない文化共産主義だ。

結局キリスト教国家は贖罪のような形で、2000年以降今日までオランダから始まり、21ヶ国のキリスト教国家ばかりが同性婚合法化を決定した。

文化革命の「被害者」はもちろん労働者ではない。性的少数者やフェミニスト等こそ新たな「プロレタリアート」であり、この性的少数者の人権を声高に連呼し、人心の同調を獲得している。このように長期戦略で文化革命、既存の家族制度の解体が、進められようとしている。

そしてこの新たな「プロレタリアート」の武器はハンマーと鎌ではない。ピルとコンドーム、セックスとドラッグなのだという快楽原理を主張したのがフランクフルト学派の中心的人物であるドイツのヘルベルト・マルクーゼだ。彼は家族制度の崩壊こそが性差別と社会不正の温床であるとし、「戦争よりもセックスを」と呼びかけた。

性差別を無くしたい、誰もが平等という主張は、共産主義の本音ではない。共産主義社会実現の目的のために「LGBT」は利用されているに過ぎない。

冷戦時にソ連・共産党は、アメリカ・キリスト教国家に敗北したが、キリスト教国家陣営に共産主義が浸透しなかった背景には、家族文化があったからだ。その家族文化には、キリスト教精神が根差していた。だから戦略として家族制度を変えなければいけないこととなった。

このように「LGBT」は文化革命に欠かせない武器として利用されている。

既存の家庭制度を現代に合わないとして否定し、夫婦別姓、事実婚、同性婚、多様性、第三の性などを周囲が温かく手を差し伸べるという価値観が既に「文化」へと変わり始めているのだ。

それは、元NHKアナウンサー下重暁子が自身の家族に対する怨恨感情（ルサンチマン）を延々と述べて、家族解体論を披歴するという文学作品とは到底言えない「家族という病」がベストセラーになったことからも窺い知れる。今や下重氏は「おひとりさま」思想の広告塔のような存在だ。

世界人権宣言第16条3項には「家族は、社会の自然かつ基礎的な単位であって、社会及び国家の保護を受ける権利を有する」とある。

同性婚家族の存在を否定しないが、「LGBT」や同性婚家族を利用する共産主義の存在は否定する。

多様性の容認や、優しい社会を作ろうなどと言ったスローガンの裏にある「文化革命」に頑として手を貸してはいけない。

また、それと同時並行に、普遍的価値観、倫理・道徳、家庭の見直しと再建に手を加えるべきだ。同性婚家族を「自然且つ基礎的単位」と位置付けることにも無理があるにも拘らず、そこを強引にこじ開けて性差別だ、不平等だと無理を通すことは、既存の「自然且つ基礎的単位」の思想信条をもっている者への自由が脅かされるという「逆差別」が起きている事も決して忘れてはいけない。

文化革命推進派は既存の家族制度は独裁制の根源、性差別と社会不正の温床だという。彼らの策動を阻止し、克服するためにも、家庭の価値を再認識し、再構築する啓蒙と努力がより一層肝要だ。