#ベンジャミン - #5G 東西覇権争いと #新型ウイルス

「ベンジャミン・フルフォードの国内外金融・経済・政治のウラ事情レポート」様よりシェア、掲載。ありがとうございます。感謝です。

ベンジャミン・フルフォード

（ジャーナリスト）

1961年、カナダ生まれ。外交官の家庭に育ち、19歳で来日。上智大学比較文化学科を経て、カナダのブリティッシュ・コロンビア大学を卒業。その後、米経済誌『フォーブス』のアジア太平洋支局長などを歴任し、現在はフリージャーナリストとして活躍中。近著に、『アメリカが隠し続けている金融危機の真実』(青春出版社)、『世界と日本の絶対支配者ルシフェリアン』(講談社)、

『「中国が目論む世界支配」の正体』(扶桑社)などがある。

◆ 「5Gを巡る東西覇権争い」と「新型ウイルス騒動」

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≪ 2020/02/24 VOL548 ≫

これまで世界を支配してきた欧米の旧支配階級らが生き残りをかけて今も必死でハイブリット戦を展開しているが、新型ウイルスによる中国での大量殺戮計画は予定通りに進まず、今度は日本や韓国に向けてパンデミックの恐怖を煽っている。しかしながら、彼らが開発してばら撒いた新型コロナウイルスは結局のところ一般的な風邪菌くらいの危険性しかないため、ヒステリックな今の騒ぎも間もなく終息に向かうことになるだろう。

それを見越してか、現在、欧米の旧支配階級らは自分たちの権力維持を図るために新たな手法を準備し、次の攻撃のタイミングを狙っているとペンタゴン筋は伝えている。5G（第5世代移動通信システム）基地局の全国展開の直前に日本で新型ウイルスのプロパガンダキャンペーンが行われているのも偶然ではないという。

【 5Gとウイルス騒動 】

5Gに関しては、世界中の医師や科学者などの専門家たち（少なくとも26,000人の科学者）が人体への健康被害を指摘し、「人類にとって非常に危険である」と警鐘を鳴らしている。

https://www.change.org/p/humanity-stop-5g-global?recruited_by_id=15f869b0-3a35-11e9-9569-f1d854fef02f&recruiter=938966256

そのため、欧米諸国では5Gの実験・導入を禁止もしくは規制を強化する動きが加速している。もともと欧米では電磁波の危険性についての議論が活発に行われていて、欧州評議会も「電磁波の危険性に関する報告書」を作成して公表しているほどだ。

https://www.jrseco.com/council-of-europe-advice-on-health-risks-of-electromagnetic-radiation/

5Gの技術開発に携わる海外の大手通信機器メーカーの幹部や多くの科学者らによると、5G向けの電波（周波数）は従来の3Gや4Gとは大きく違い、人間の脳内で観察される周波数に極めて近いため、人体、特に脳に与える影響が甚大だという。

そこで今、情報源らの間では「“中国の武漢で5800カ所の5G基地局が整備され、目標（１万カ所）の半分を超えた”と発表された直後に新型ウイルス騒動が始まったのは偶然だろうか」という声が上がり始めている。つまり、「5Gによる人体への影響を誤魔化すために、新型ウイルス騒動が大げさに煽られているのではないか・・・」という疑惑である。

もちろん、5Gを巡る米中覇権争いの一環として「欧米勢が中国における5G展開を邪魔するために新型ウイルスをばら撒いた・・・」という可能性の方が大なのだが、いずれにせよ情報源らの間では「今回の新型ウイルス騒動と中国の5G展開が何らかの形で関係しているのではないか」との見方が濃厚になってきている。

普通に考えても、マスコミで報じられている新型コロナウイルスのストーリーは様々な意味で整合性がとれておらず、全く以て非常識と言わざるを得ない。まず、報道されている感染率が本当であれば、既に世界中で何十億もの人々が感染しているはずだ。しかし、マスコミは感染者が一人増えるたびに大騒ぎしている。

しかも、今回の新型コロナウイルス騒動が少なくとも2010年には計画されていたことを示唆する証言映像もインターネット上に出回っている。

https://www.godlikeproductions.com/forum1/message4245777/pg1?c1=1&c2=1&disclaimer=Continue

【 日本の5G展開 】

日本の場合、今年の春頃から携帯大手が5Gの商用サービスを始め、24年度までかけて全国に基地局を整備する計画だ。しかし安倍政権の関係筋によると、国は安全性に関する調査を行っていないという。にもかかわらず、一部の地域では既に5Gのプレサービスが始まっている。これにより健康被害がでた場合、5G推進派は全て「新型ウイルス」のせいにするつもりだと同筋は話している。

また、内部告発を寄せてくれた南アフリカの元秘密警察の人間によると、南アフリカの秘密警察は以前に「黒人の行動統制」を目的とした電磁波実験を行っていた。それにより、特定の周波数で暴動を誘発したり、逆に沈静化させたりと、大衆をコントロールできることが確認されたという。今後、日本や韓国でも同じような社会工学的実験が行われる可能性は大いにあるだろう。

CIA筋も「経済崩壊が近づいているため、欧米の旧支配階級は5Gの導入を急いで一般大衆の支配を続けるつもりだ」と話している。

また、欧米の旧支配階級は相変わらず世界各地で食糧危機を起こそうと躍起になっている。アフリカや中東の砂漠地帯で発生しているサバクトビバッタの大群、中国で蔓延している豚コレラやヨトウムシ（夜盗虫）、さらには世界の穀倉地帯の１つとされるオーストラリアの異常気象・・・等々、現時点でも既に世界の食料生産は大きな脅威にさらされている。

https://www.zerohedge.com/health/global-crop-failures-continue-australia-going-be-worst-harvest-ever-recorded

ロシアのFSB筋によると、この事態を受けて中国政府はロシアに大量の食糧輸出を要請している。しかも、中国政府がロシアから輸入しようとしているのはナッツ類やドライフルーツ、肉や魚の缶詰…など、長期保存できるものばかりだという。

その一方で中国は、貿易戦争で敵対するアメリカからは食料を買うつもりはないようだ。そのためトランプは、再びアメリカの農家に援助資金を配る羽目に陥っている。

https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1230875946334318593?ref_src=twsrc%5Etfw

【 アメリカ金融経済 】

それでなくとも、アメリカの状況は最悪である。まず、今のアメリカのハイテク株のバブルは、過去40年間で発生したあらゆるバブルをはるかに超えている。これが弾ければ、社会混乱が起きるのは必至だ。

https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/bubbles2-20.jpg?itok=rL6iQ0bU

それと同時に、債券市場にも記録的な規模の異常な資金流入が確認されている。

https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/bond%20fund%20inflows%20record%20feb%202020.jpg?itok=oYFptulv

また、金（ゴールド）の価格も引き続き高騰している状況だ。

https://www.macrotrends.net/1333/historical-gold-prices-100-year-chart

これまでの金融市場の常識では株と債権と金（ゴールド）の価格が同時に高騰することなどあり得なかった。

さらに、アメリカ実体経済の急落を示す事象として、米エネルギー関連株が1941年の真珠湾攻撃の時以来の安値を更新している。

https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/us%20energy%20stocks%20vs%20S%26P.jpg?itok=O-6umJMB

また、重要な景気指標のひとつである米購買担当者景気指数（PMI）の速報値も1月から2月にかけて急落しているのだ。

https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/bfm9E12_0.jpg?itok=vzvSReMe

これらの状況を考え合わせると、やはり「アメリカに異常事態が起きている」と言わざるを得ない。

また、EUの空中分解も加速している。特にイギリスが抜けた分の予算の穴埋め負担をめぐっては「ドイツを中心とした北欧」と「フランスを中心とした南欧」の間の溝が鮮明になり、次期中期予算（2021～27年）すら決めることが出来ないでいる。

https://www.rt.com/news/481434-eu-budget-collapse-brexit/

こうして世界に異常事態が発生している最中、新国際体制に向けた水面下での話し合いも膠着状態に陥っているようだ。東西の各勢力が「緩やかに連帯する新しい国際システム」の構築に向けて交渉を重ねていることは前号で述べた通りだが、P3フリーメーソン筋によると、これに「ドイツを中心とした勢力」と「ローマ法王フランシスコを中心とした勢力」が猛反対。彼らはいまだにニューワールドオーダーを推進し、自分たちを頂点とした中央集権的な世界独裁政府の誕生を目論んでいるのだという。

全ての問題が解決されるまでには、もう少し時間がかかりそうだ。