“インチキ・パンデミック”の終わりが近づいている
「ベンジャミン・フルフォードの国内外 金融・経済・政治の裏事情レポート」様より
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ベンジャミン・フルフォード
（ジャーナリスト）
1961年、カナダ生まれ。外交官の家庭に育ち、19歳で来日。上智大学比較文化学科を経て、カナダのブリティッシュ・コロンビア大学を卒業。その後、米経済誌『フォーブス』のアジア太平洋支局長などを歴任し、現在はフリージャーナリストとして活躍中。近著に、『アメリカが隠し続けている金融危機の真実』(青春出版社)、『世界と日本の絶対支配者ルシフェリアン』(講談社)、
『「中国が目論む世界支配」の正体』(扶桑社)などがある。
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“インチキ・パンデミック”の終わりが近づいている
2021/02/22
今年に入ってからイギリス当局やロシア当局などが「パンデミックは捏造である」という事実を、証拠と共に各国政府に発信し続けている。その影響で今、新型ウイルス騒動も徐々に終息へと向っている。
【 パンデミック終息の兆し 】
たとえば、2020年10月12日付の下記リンクのレポート：「科学と公衆衛生政策および法律‐第2巻（Science, Public Health Policy and the Law Volume 2,:4 October 12,2020）」。
これはイギリスとフランス当局が世界各国に送ったものなのだが、ここには「アメリカのCDC（疾病予防管理センター）などの権威ある機関が、単なる風邪菌レベルのウイルスを大げさに取り上げ、別の死因も統計に入れて嘘のパンデミック騒動を捏造した…」と、その経緯と証拠となるデータの詳細が示されている。
そうした証拠がどんどん提示されることによって、これから多くの政府職員やワクチン製造会社の幹部などが厳しく追及されていくことになる。現在、訴訟による大型損害賠償請求の準備も各地で進行中だ。裁判中は動きが緩やかに見えるが、法の裁きには絶対的な力がある。そして、いま各国に送られている上記のような証拠がこれからの取締りの中で必ず大きな役割を果たすと情報源らは伝えている。
そして既に、今回のパンデミック騒動の終焉の兆しとして、「新型コロナウイルスの症例が6週間で77％減少」、「4月までに集団免疫を獲得」、「感染者数が激減」…等々と大手マスコミの記事の論調が大きく変化してきている。
https://www.wsj.com/articles/well-have-herd-immunity-by-april-11613669731
さらに、先週アメリカのニュース専門局MSNBCの報道番組で「何ゆえ厳格な隔離政策を実施しているカリフォルニア州と対策の緩いフロリダ州の感染率の推移がそれほど変わらないのか？」とキャスターが疑問を投げかける場面が放送されていた。そうした論調が主要メディアで報じられることは今までになかった動きだ。
ちなみに、その疑問に対してホワイトハウスの新型コロナ対策アドバイザー：アンディ・スラヴィッドは「that’s just a little beyond our explanation（それは我々が説明できる範疇を超えている…）」と、ただ言葉を濁すだけだった。
https://twitter.com/tomselliott/status/1362048016560062466
しかし「ほとんど感染対策をしなかった場合」と「厳しい感染対策を講じた場合」の感染者数の推移パターンがほぼ同じであることは、既に判明している事実だ。
また、先週17日にジョー・バイデンや保健当局、州知事らのリモート会議が行われていたのだが、その際、フロリダ州のロン・デサンティス知事が行動制限などを強めようとするバイデン政権のコロナ対策に「フロリダは絶対に従わない」と啖呵を切り、バイデン本人に向かって「Go Fuck Yourself（くたばれ！）」とかなり汚い言葉を使って罵倒した…と報じられている。
https://realrawnews.com/2021/02/gov-desantis-tells-biden-go-fuck-yourself/
アメリカ国内のコロナ対策も急速に足並みが崩れてきているようだ。
【 バイデン政権 】
いずれにせよ、ハザールマフィアにとって今回の新型ウイルス騒動が終わることは極めて具合が悪い。なぜなら“絶対主義ファシズム”の支配を正当化する理由が無くなってしまうからだ。
中略
ともあれ、パンデミック騒動に乗じた“絶対主義ファシズム”の支配が頓挫しつつある今、ハザールマフィアらが次の謀略を巡らしているのは間違いないだろう。
たとえば今、アメリカ南部に到来している記録的な寒波の影響で、米テキサス州では天然ガスパイプラインや風力発電設備の凍結、水道管の破裂…等々の被害が相次ぎ、市民400万人が水も暖房もない厳しい状況に置かれている。しかも、その状況に至るには「寒波の到来とともに火力発電所が閉鎖される」という謎の経緯があるのだ。
こうした事態が反ハザールマフィアの急先鋒だった同州選出のロン・ライト下院議員の死亡直後、そして次の選挙が実施される直前に起きているのだ。それと同時に、共和党寄りで、かつ独立心が高い州政府に対するネガティブキャンペーンも加速している。大手マスコミの報道の仕方を見れば分かるが、今のテキサス州の状況に関しても「無能な州政府が今回の被害を引き起こした」などという批判的な見出しが乱立している。
https://www.washingtonpost.com/opinions/2021/02/17/texas-shows-that-when-you-cannot-govern-you-lie-lot/
しかし、ペンタゴン筋によると3月に入ればハザールマフィアに対する大きな反撃も予定されているという。ホワイトハウスの記者証を持つジャーナリストらによると、相変わらず米議会もホワイトハウスも「ほぼ無人状態」。バイデン政権はアメリカの西海岸、主にカリフォルニア州のスタジオでパフォーマンスを続けているため、米軍はワシントンD.C.ではなく、それに加担する西海岸の企業：FacebookやAmazon、Google…などの本社に乗り込む準備をしているという。
今まで、そこに手が出せなかったのは「バイデン政権を誕生させた中国」との戦争に備える必要があったから。しかし今、イギリスやフランス、日本、インド…等々に向けて「対中国戦」の根回しがととのい、ようやくアメリカ国内で「バイデン降ろし」が可能になったのだという。下記リンクの「台湾、国防相や対中国政策のトップが交代」とのニュースも、それに備えた動きの一環だという。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM19D120Z10C21A2000000/
しかし、当然ながら軍事衝突が起きれば全面核戦争へと発展する恐れが出てくる。東西の交渉再開は急務である。
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